構造改革の背景

強い危機感を胸に改革に踏み出す

エンタテインメント業界は現在、大きな構造変化に直面しています。きっかけの一つは、2008年頃から急速に進展したスマートフォンの普及です。若年層の遊び方の多様化と、業界の垣根を越えた競争を誘発しています。

遊技機市場は、若年層の離散による遊技人口の減少という深刻な構造上の問題を抱えています。アミューズメント施設オペレーション市場は、8年にわたる市場規模の縮小トレンドに、2014年4月の消費税増税が追い打ちをかけており、従来型のゲームセンター市場の縮小は避けられない状況です。施設オペレータの経営状態の悪化を受け、かつて高収益を誇った当グループのアミューズメント機器事業までも、2期連続で営業損失に陥るに至りました。

当グループの既存事業は、もはやかつての成長性・収益性を望むことができないという現実を直視せねばなりません。遊技機事業が一定のキャッシュを生み出しているうちに、既存事業を立て直すとともに、デジタルゲーム分野を代表とする成長領域の収益拡大を加速することで、グループ全体の収益性低下を食い止めなければ、IR（統合型リゾート）事業をはじめとする持続的成長に向けた投資にも影響を及ぼしかねません。

こうした強い危機感を抱いた私は、2014年5月、自身を本部長とする構造改革本部を設置し、再び成長軌道に乗っていくための方策を検討してきました。そして同年10月に公表させていただいた具体的な方針に沿って、当期末までに各種施策を実行に移しました。