世界保健機関（WHO）年次総会（2019年5月）において、オンラインゲームやテレビゲームの過度なプレイによる、「ゲーム障害」が新たに疾患として認定されました。一般社団法人コンピュータエンターテインメント協会（CESA）、一般社団法人日本オンラインゲーム協会（JOGA）、一般社団法人モバイル・コンテンツ・フォーラム（MCF）、一般社団法人日本eスポーツ連合（JeSU）のゲーム関連4団体では、ゲームプレイにより引き起こされる事象に関する調査・研究およびゲームの楽しみ方に関する啓発などを推進する4団体合同検討会を設置しました。
現在4団体合同検討会では、外部有識者の研究会と連携してゲーム障害についての調査研究を進めており、今後効果的な対策の検討なども進めます。当グループは、4団体合同検討会と連携しながら適切な対応を行っていきます。

2003年のぱちんこ依存問題研究会の発足を契機に、のめり込みに関する対策を開始しました。2006年には、業界団体の支援によって「リカバリーサポート・ネットワーク（RSN）」が設立されました。啓発活動や電話相談などの幅広い取り組みを展開しています。

開設以来、相談件数は累計5万3000件を超え（2024年時点）、啓発活動や電話相談などの幅広い取り組みを展開しています。

相談窓口ポスター

遊技機業界として、パチンコ・パチスロへののめりこみ抑制をサポートするため、「自己申告・家族申告プログラム」のパチンコ店への導入を進めています。このプログラムに申し込むことで、1日当たりの上限金額や上限回数、1か月あたりの来店回数の上限、また、入店制限などを自己申告で事前に設定でき、これらを超える場合にはスタッフによる退店の声掛けなどのサポートを受けることができます。また、家族申告においても遊技者の入店を制限するサポートを受けることが可能です。規制等に合わせて本プログラムの活用促進の取り組みも進み、2025年３月末時点でホールへの導入率は93.9%となっています。

本プログラムは、遊び方の啓発を目的とした「スマートPLAYスタイル」と合わせて普及が進められています。

パチンコ・パチスロ　スマートPLAYスタイルのススメ　チラシ

遊技機の液晶画面やポスターには、「パチンコ・パチスロは適度に楽しむ遊びです。」「のめり込みに注意しましょう。」など、遊技機業界で統一された啓発フレーズを表示しています。また、出玉規制を強化した遊技機や、遊技者が出玉情報などを容易に確認できるスマート遊技機の普及にも取り組んでいます。これらの出玉情報などは遊技機情報センターによって管理されており、遊技機への不正行為やのめりこみの対策となることが期待されています。2025年3月末時点で、スマートパチンコ約12.1%、スマートパチスロ約49.3%の導入率となっています。

遊技機ポスターに記載されている啓発フレーズ