付表・データ
GRI対照表
GRIスタンダード内容索引
本表は、「GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダード」を参照しています。関連する情報の記載箇所は以下の通りです。
項目 | 掲載箇所・該当リンク | |
GRI-102: 一般開示事項 | ||
---|---|---|
1.組織のプロフィール | ||
102-1 | 組織の名称 | 企業概要 |
102-2 | 活動、ブランド、製品、サービス | 事業領域 |
102-3 | 本社の所在地 | 企業概要 |
102-4 | 事業所の所在地 | グループ会社一覧 |
102-5 | 所有形態および法人格 | 企業概要 |
102-6 | 参入市場 | 事業領域 |
102-7 | 組織の規模 | 収益情報 |
102-8 | 従業員およびその他の労働者に関する情報 | ESGデータ・従業員 |
102-9 | サプライチェーン | - |
102-10 | 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 | - |
102-11 | 予防原則または予防的アプローチ | - | コーポレート・ガバナンス
102-12 | 外部イニシアティブ | 賛同する国際的なイニシアチブ ESG |
102-13 | 団体の会員資格 | ステークホルダーヘの取り組み |
2.戦略 | ||
102-14 | 上級意思決定者の声明 | CEOメッセージ |
102-15 | 重要なインパクト、リスク、機会 | トップメッセージ 事業等のリスク ESG コーポレート・ガバナンス コンプライアンス/リスク管理 グループCSR憲章 |
3.倫理と誠実性 | ||
102-16 | 価値観、理念、行動基準・規範 | グループCSR憲章 |
102-17 | 倫理に関する助言および懸念のための制度 | コンプライアンス/リスク管理 |
4.ガバナンス | ||
102-18 | ガバナンス構造 | ガバナンス |
102-19 | 権限移譲 | - |
102-20 | 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 | - |
102-21 | 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 | - |
102-22 | 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 | ガバナンス |
102-23 | 最高ガバナンス機関の議長 | ガバナンス |
102-24 | 最高ガバナンス機関の指名と選出 | コーポレート・ガバナンスに関する報告書:P2【原則3-1 情報開示の充実 (5)取締役会が上記(4)を踏まえて経営陣幹部の選解任と取締役・監査役候補の指名を行う際の、個々の選解任・指名についての説明】 コーポレート・ガバナンスに関する報告書:P9-10 |
102-25 | 利益相反 | 有価証券報告書:P44(コーポレート・ガバナンス体制に関する模式図) 有価証券報告書:P55-60(役員の状況) |
102-26 | 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 | ガバナンス |
102-27 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 | - |
102-28 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 | ガバナンス |
102-29 | 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント | セガサミーグループのマテリアリティ |
102-30 | リスクマネジメント・プロセスの有効性 | - |
102-31 | 経済、環境、社会項目のレビュー | ガバナンス |
102-32 | サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | ガバナンス |
102-33 | 重大な懸念事項の伝達 | ガバナンス |
102-34 | 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 | - |
102-35 | 報酬方針 | ガバナンス コーポレート・ガバナンスに関する報告書:P8 |
102-36 | 報酬の決定プロセス | コーポレート・ガバナンスに関する報告書:P2【原則3-1 情報開示の充実 (3)取締役会が経営陣幹部・取締役の報酬を決定するに当たっての方針と手続】 |
102-37 | 報酬に関するステークホルダーの関与 | - |
102-38 | 年間報酬総額の比率 | - |
102-39 | 年間報酬総額比率の増加率 | - |
5.ステークホルダー・エンゲージメント | ||
102-40 | ステークホルダー・グループのリスト | グループCSR憲章 |
102-41 | 団体交渉協定 | - |
102-42 | ステークホルダーの特定および選定 | - |
102-43 | ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 | ステークホルダーへの取り組み |
102-44 | 提起された重要な項目および懸念 | - |
6.報告実務 | ||
102-45 | 連結財務諸表の対象になっている事業体 | 有価証券報告書:P5-6(事業の内容) 有価証券報告書:P85(連結の範囲に関する事項) |
102-46 | 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 | - |
102-47 | マテリアルな項目のリスト | - |
102-48 | 情報の再記述 | - |
102-49 | 報告における変更 | - |
102-50 | 報告期間 | 2022年3月期(2021年4月1日~2022年3月31日)を中心に一部それ以外の期間も報告 |
102-51 | 前回発行した報告書の日付 | 2022/06/23 |
102-52 | 報告サイクル | 年次 |
102-53 | 報告書に関する質問の窓口 | その他お問い合わせ |
102-54 | GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 | GRIスタンダード内容索引(本表) |
102-55 | 内容索引 | GRIスタンダード内容索引(本表) |
102-56 | 外部保証 | - |
項目 | 掲載箇所・該当リンク | |
GRI-103: マネジメント手法 | ||
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GRI-103: マネジメント手法 | ||
103-1 | マテリアルな項目とその該当範囲の説明 | - |
103-2 | マネジメント手法とその要素 | - |
103-3 | マネジメント手法の評価 | - |
項目 | 掲載箇所・該当リンク | |
GRI 200: 経済 | ||
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GRI-201: 経済パフォーマンス | ||
201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 | 有価証券報告書:P2-3(主要な経営指標等の推移) 有価証券報告書:P9(従業員の状況) 有価証券報告書:P42(配当政策) 有価証券報告書:P79-80(連結損益及び包括利益計算書) セグメント別売上高 |
201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | - |
201-3 | 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | 有価証券報告書:P112(退職給付関係) |
201-4 | 政府から受けた資金援助 | - |
GRI-202: 地域経済での存在感 | ||
202-1 | 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別) | - |
202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | - |
GRI-203: 間接的な経済的インパクト | ||
203-1 | インフラ投資および支援サービス | - |
203-2 | 著しい間接的な経済的インパクト | - |
GRI-204: 調達慣行 | ||
204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | - |
GRI-205: 腐敗防止 | ||
205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | - |
205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | コンプライアンス/リスク管理 | 205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | 該当なし |
GRI-206: 反競争的行為 | ||
206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | 該当なし |
GRI-207: 税 | ||
207-1 | 税へのアプローチ | - |
207-2 | 税務ガバナンス、管理およびリスク管理 | 有価証券報告書:P18(個別のリスク) |
207-3 | ステークホルダーの関与と税に関する懸念の管理 | - |
207-4 | 国別レポート | - |
項目 | 掲載箇所・該当リンク | |
GRI 300: 環境 | ||
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GRI-301: 原材料 | ||
301-1 | 使用原材料の重量または体積 | - |
301-2 | 使用したリサイクル材料 | ESG・環境 |
301-3 | 再生利用された製品と梱包材 | ESG・環境 |
GRI-302: エネルギー | ||
302-1 | 組織内のエネルギー消費量 | ESGデータ・環境 |
302-2 | 組織外のエネルギー消費量 | - |
302-3 | エネルギー原単位 | - |
302-4 | エネルギー消費量の削減 | - |
302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 | - |
GRI-303: 水と廃水 | ||
303-1 | 共有資源としての水との相互作用 | ESGデータ・環境 |
303-2 | 排水に関連するインパクトのマネジメント | - |
303-3 | 取水 | ESGデータ・環境 |
303-4 | 排水 | - |
303-5 | 水消費 | ESGデータ・環境 |
GRI-304: 生物多様性 | ||
304-1 | 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト | ESG・環境 |
304-2 | 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト | - |
304-3 | 生息地の保護・復元 | ESG・環境 |
304-4 | 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 | - |
GRI-305: 大気への排出 | ||
305-1 | 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) | ESGデータ・環境 |
305-2 | 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) | ESGデータ・環境 |
305-3 | その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) | - |
305-4 | 温室効果ガス(GHG)排出原単位 | - |
305-5 | 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 | - |
305-6 | オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 | - |
305-7 | 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 | - |
GRI-306: 廃棄物 | ||
306-1 | 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト | - |
306-2 | 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 | - |
306-3 | 発生した廃棄物 | ESGデータ・環境 |
306-4 | 処分されなかった廃棄物 | ESG・環境 ESGデータ・環境 |
306-5 | 処分された廃棄物 | - |
GRI-307: 環境コンプライアンス | ||
307-1 | 環境法規制の違反 | 該当なし |
GRI-308: サプライヤーの環境面のアセスメント | ||
308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー | - |
308-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 | - |
項目 | 掲載箇所・該当リンク | |
GRI 400: 社会 | ||
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GRI-401: 雇用 | ||
401-1 | 従業員の新規雇用と離職 | ESGデータ・従業員 |
401-2 | 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 | - |
401-3 | 育児休暇 | ESGデータ・従業員 ESG・社会 |
GRI-402: 労使関係 | ||
402-1 | 事業上の変更に関する最低通知期間 | - |
GRI-403: 労働安全衛生 | ||
403-1 | 労働安全衛生マネジメントシステム | セガサミーグループ人財に関する方針 |
403-2 | 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 | セガサミーグループ人財に関する方針 |
403-3 | 労働衛生サービス | セガサミーグループ人財に関する方針 行動規範・セガサミーグループ行動規範 |
403-4 | 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション | - |
403-5 | 労働安全衛生に関する労働者研修 | - |
403-6 | 労働者の健康促進 | セガサミーグループ人財に関する方針 |
403-7 | ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生への影響の防止と緩和 | - |
403-8 | 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 | - |
403-9 | 労働関連の傷害 | - |
403-10 | 労働関連の疾病・体調不良 | - |
GRI-404:研修と教育 | ||
404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 | ESG・社会 |
404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | セガサミーグループ人財に関する方針 |
404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | - |
GRI-405: ダイバーシティと機会均等 | ||
405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ | ESGデータ・従業員 |
405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 | - |
GRI-406: 非差別 | ||
406-1 | 差別事例と実施した救済措置 | - |
GRI-407: 結社の自由と団体交渉 | ||
407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー | - |
GRI-408: 児童労働 | ||
408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | 行動規範・英国現代奴隷法への対応 CSR憲章・セガサミーグループ・サプライチェーンCSR調達ガイドブック |
GRI-409: 強制労働 | ||
409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | - |
GRI-410: 保安慣行 | ||
410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | - |
GRI-411: 先住民族の権利 | ||
411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | 該当なし |
GRI-412: 人権アセスメント | ||
412-1 | 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 | - |
412-2 | 人権方針や手順に関する従業員研修 | - |
412-3 | 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 | - |
GRI-413: 地域コミュニティ | ||
413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 | - |
413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 | 該当なし |
GRI-414: サプライヤーの社会面のアセスメント | ||
414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー | - |
414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 | - |
GRI-415: 公共政策 | ||
415-1 | 政治献金 | - |
GRI-416: 顧客の安全衛生 | ||
416-1 | 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | - |
416-2 | 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | - |
GRI-417: マーケティングとラベリング 2016 | ||
417-1 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 | ESG・社会 |
417-2 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | - |
417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | - |
GRI-418: 顧客プライバシー | ||
418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | - |
GRI-419: 社会経済面のコンプライアンス | ||
419-1 | 社会経済分野の法規制違反 | 該当なし |