当社は、グループCSR憲章において定めた「私たちは、グローバルな視点をもって事業を展開し、継続的な成長・企業価値の最大化を目指します。そして適正な利益還元と適時的確な情報開示を通し、透明な経営を図り、株主・社会の期待に応えます。」を基本方針とし、積極的なIR活動を推進します。

当社は金融商品取引法、その他法令および東京証券取引所が定める『上場有価証券の発行者の会社情報の適時開示等に関する規則（以下、「適時開示規則」という。）』に沿って、情報開示を行います。また、法定開示ならびに適時開示規則に該当しない任意開示情報についても、投資家の皆様の投資判断に大きな影響を与えうる情報については、積極的に情報開示を行います。

適時開示規則に基づく適時開示情報は、東京証券取引所が提供するTDnetを通じて開示します。任意開示情報についても、投資家の皆様の投資判断に大きな影響を与えうる情報についてはTDnetを通じて開示します。適時開示情報ならびに任意開示情報ともに、TDnetにて開示するのと同時に、当社Webサイトに開示情報を掲載します。
海外投資家の皆様にも適時的確に情報を伝達することを目的に、日本国内にて適時開示情報ならびに任意開示情報を開示した後、速やかに翻訳を当社Webサイト英語版に掲載します。
また、幅広い投資家の皆様に当社の開示内容を迅速、正確かつ公平に伝達するために、報道機関を介して情報が伝達されるよう配慮しています。四半期毎の決算発表時には報道機関向けに記者会見を開催し、報道内容を通じた情報発信を心がけています。

当社では、決算情報の漏洩を防ぐために、決算発表前4週間を「沈黙期間」として設定し、決算に関連するコメントや質問への回答を控えています。沈黙期間中に適時開示が要請される事項が生じた場合には、適宜、開示します。

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当社は本ページの情報及びリンクが設定されている当社の他のホームページの情報の内容について、セガサミーホールディングス株式会社及びグループ企業に関する業績見通し、計画、経営戦略、認識などの将来に関する記述は、当社が現時点で把握可能な情報に基づく将来に関する見通しであり、その性質上、正確であるという保証も将来その通りに実現するという保証もありません。

従って、これらの情報に全面的に依拠されることはお控えいただきますようお願いします。実際の業績に影響を与えうる要因は、経済動向、需要動向、法規制、訴訟などがありますが、業績に影響を与えうる要因はこれらの事項に限定されるものではありません。将来に関する事項に影響を与える重要な要素とは、為替レートや金利の変動、国際情勢、需要や景気の動向のほか、競合環境の変化、生産能力や研究開発の動向などが含まれます。

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