私たちの願いは「社会をもっと元気に、カラフルに。」
セガサミーグループはこの信念でグローバルでの事業拡大を目指しています。
私たちは、ますます激しくなる社会や価値観の変化に適応し、感動体験を創造し続けます。そのためにも、一人一人が“Game Changer”であり続けられるように、必要な人財投資と仕組みづくりを行っています。

「HR変革ビジョン」とは、従来からの年功的/硬直的な人事の仕組み/運用スタイルを脱し、各社・各自の多様性を最大限に引き出しつつ、グループ企業である強みを発揮していくための、人事領域に関するありたい姿、変革の方向性を示すものです。
重点推進事項を「ミッション実現に向けた役割発揮」「多様性を活かす行動様式」「志と実力に応じた任免」「成果・貢献に応じた報酬」「グループ横断的な活躍機会」と定め、志と実力を示す社員が活躍し、成長できるフィールドの構築のために様々な施策の導入・検討を続けています。

以下、重点推進事項のなかで、サステナビリティと関係の深い「多様性を活かす行動様式」に関する取り組み事例

■ 多様な人財が年齢や性別にとらわれることなく、一人ひとりの能力を最大限に発揮しながらキャリア形成できる環境づくり
　　女性役員との座談会開催／若手女性社員向けキャリアワークショップの開催
　　管理職向けキャリア研修の実施／副業制度
　　セガサミーグループ社員向けの学びの場であるSS-Collegeにおける、多種多様な講座の提供
■ 出産・育児、介護などのライフイベントでキャリアをあきらめることがないような仕組みづくり
　　法定以上の育児・介護休業、短時間勤務制度
　　企業内保育園「セガサミーそらもり保育園」の設置
　　卵子凍結支援制度
　　在宅勤務制度
■ ダイバーシティ・エクイティ＆インクルージョンを当然のこととして、⼈権を尊重しあらゆる差別（※）を禁⽌し、弱者を保護し不平等を排除すること
　　管理職を対象としたアンコンシャスバイアス研修の実施
　　LGBT＋に関するe-learningの配信／同性パートナーを配偶者と同じ扱いとする各種制度
　　障害者理解体験型研修の開催
　　（注） 差別とは、本人の能力・適性・成果などの合理的な要素以外により、採用・昇進・報酬・研修受講・その他制度適用などの機会や処遇に差を設けることをいう。
　　　　 　差別の要素としては、例えば、人種、信条、性別、年齢、社会的身分、門地、国籍、民族、宗教、出身地域、皮膚の色、性的指向・性自認などがある。

これらの取り組みにより、多様な社員がお互いを理解し活かしあいながら、シナジーを起こしていける組織文化を醸成します。

グループ各社が、個々にビジョンを掲げています。セガは「Be a Game Changer　～世界30億人のゲーマーに刺さるコンテンツとサービスの創造者たれ～」を実践していきます。サミーは日常に刺激を与え、多様なユーザーからの支持を集める遊技機をつくっていきます。リゾート事業各社はお客様の人生に安らぎを与え続けます。

グループ各社で、全ての製品／サービスに、重要課題と戦略を設定して取り組んでいます。またそれを公表し、進捗を管理します。

ゲーム業界や遊技機業界は脱炭素社会へ向けた先進的な取り組みが始まったばかり。セガサミーグループはこの市場全体に影響する活動を推進します。

製造の効率化、優秀な人財による低炭素関連技術の強化とビジネスモデルイノベーションによる高付加価値（DX化）の機会を捉えて、環境負荷の低い製品／サービスを求めるお客様の役に立ち、ひいては社会全体に環境価値を提供します。

遊技機やゲームを楽しんでいただくためにも、依存症や障害を防ぐことは遊技機業界やゲーム業界の社会的な責任と捉えています。
セガサミーグループはそれぞれの業界団体の取り組みに賛同し、依存症や障害を防ぐための活動を推進しています。

遊技機業界、ゲーム業界、それぞれで業界団体を挙げての啓発活動に参加しており、適切な対応を行っています。
遊技機業界では常に安心・安全な遊技環境を提供し続けるべく、業界団体を中心にギャンブル等依存症への対策を推進しています。
ゲーム業界では2019年4月から外部有識者による研究会に委託して科学的な調査研究に基づく効果的な対策を模索することを目的としたゲーム障害に関する調査・研究を実施しており、2022年中に調査・研究結果を発表予定です。
セガサミーグループではギャンブリング行動の遷移に関するデータの収集と分析を通じて、ギャンブル依存症のプロセス研究を行い、依存症の兆候が見られるプレイヤーを早期発見し、深刻化を未然に防ぐ仕組みの確立を目指します。

プライム市場上場企業グループとして、コーポレートガバナンス・コードに対して、より高いレベルで対応し、不正やリスクの未然防止に取り組むとともに、人権問題などの社会課題にも対応していきます。

グループ経営委員会内に、グループサステナビリティ分科会、その下に各事業会社が参画するグループサステナビリティ推進会議を設け、グループ全体でサステナビリティに取り組む体制を整備しました。